現場の社員にこんな症状が表れている企業は要注意だ。「言われたこと以上の仕事をしない、顧客ではなく上司の顔色ばかり気にしている、会話の5割以上がメール」。現状維持、内向き、コミュニケーションの希薄化に代表される大企業病は、今や中小・ベンチャー企業でも頻繁に見られるようになった。企業が継続的に成長するには、トヨタ自動車やキヤノンに代表される「強い現場」が必要不可欠。トヨタを含む多くの企業に実績を持つ、戦略コンサルティングファーム、ローランド・ベルガー会長の遠藤氏に、現場力の鍛え方を聞いた。

■中小企業にはびこる「大企業病」

組織が拡大し、セクショナリズムが生まれると社員一人ひとりが官僚的な対応をし始める。その結果、組織内の意思疎通は困難となり、意思決定に膨大な労力と時間が費やされる。「大企業病」の進行が内向きの組織を形成し、おろそかになった顧客サービスは、時として不祥事をも引き起こす。最近は「大企業病」を患う中小・ベンチャー企業も決して少なくない。
「新規事業への挑戦、新たな人材の採用。成長する企業は、常に新しい挑戦を求められます。ところが、大半の中小・ベンチャー企業は人手不足。会社としての成長を限られた人員で遂行しなければいけません。おのおのの仕事量は膨大となり、現場はもちろん、経営者も目先の業務に追われ、最大の長所である組織の一体感が失われています。職場でのコミュニケーションの密度が低下し、気が付けば隣の同僚がどんな仕事をしているのかも分からない、そんな状況が生まれてしまうのです」
「現場力」を向上させ、企業として成長を続けるためにはどのようなアクションが必要なのか。「何も特別なことは必要ありません。日々の業務で『良い癖』をつけることです」と遠藤氏は助言する。
■「良い癖」を作り「悪い癖」を捨てよ

トヨタ自動車の2007年9月中間決算は、売上高・各利益段階とも中間期としては過去最高を更新した。同社ほどの大企業がなお成長を続けられるのは、改善への飽くなき欲求が良い癖として定着しているからだ。同社で「年間61万件の改善提案が出され、その91％が実行されている」（『現場力を鍛える』＝東洋経済新報社）のも、「代々経営者が組織改善を心がけたから」と遠藤氏は語る。
「トヨタ自動車には『現地』『現場』『現実』を表す『三現主義』という言葉があります。頭であれこれ考えるよりもまず現地に飛び、現物を確認し、現実を認識することが何よりも重要で、それがすべての思考・行動の出発点となるべきだという考えです。
ですが、現場を回っただけで全てを分かった気になっては本末転倒ですし、自社の状況を把握せずに優れた経営手法だけを取り入れようとしても、意味がありません。トヨタにはトヨタの、あなたの会社にはあなたの会社だけの特徴がある。経営者は自社を見つめなおし、自分の会社に必要な『良い癖』と不要な『悪い癖』を見極める必要があります」。
歴史や実績を重ねた大企業と違い、中小・ベンチャー企業は自社のノウハウを構築しなければならない段階にある。「だからこそ、経営者は現場と一体となり、組織を成長させるための模範を自ら示すべきだ」と遠藤氏はいう。
■「現場力」向上の火付け役は経営者

「会社は、経営者を映す鏡である」と語る遠藤氏。中小・ベンチャー企業であれば、経営者自らが現場に出て、サービスの維持・向上に勤しむ必要がある。
「企業成長のアイデアは現場に眠っています。トップダウンの『上意下達』ではなく、ボトムアップの『下意上達』です。ただ、現場にやる気をおこさせるには、現場に任せきりではいけません。経営者自らが熱い思いを伝え、『社長も現場の一員である』という認識を現場に持たせるのです。組織が隅々まで一体となれば、必ず劇的に変わります」
現場に直接働きかければ「現場力」は伸びる。「当たり前のことではないか」と思う方もいるだろう。しかし、当たり前のことを当たり前にできない企業がいかに多いことか。成長は、日々のたゆまぬ「当たり前」の努力の結晶に他ならない。
（ベンチャーファクトリーニュース　2008年1・2月号掲載）

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