ウェブサイトの運営者にとって、検索エンジンの最適化を図る SEOは、欠かせないアクセス向上対策の一つです。もはや「ウェブサイトの制作に携わる人でSEOを知らない人はいない」と言っても、過言ではありません。ですが、検索結果の上位表示を意識するあまり、なかには間違った方法でSEO対策を行なっているウェブサイトが存在しています。その代表例が、スパム行為です。 スパム行為とは、不正な方法で検索順位を操作する行為のことで、検索エンジン側から禁止されています。スパム行為が検索エンジン側に発覚すると、検索順位の下落や検索エンジンのデータベース（インデックス）から削除されるというペナルティが科せられます。サイトを運営する企業規模の大小に関わらず科せられますので、ビジネス上における損失は計り知れません。 今回は、実際にあった大手企業のスパム行為及びペナルティの事例をご紹介します。 2006年、ドイツの大手自動車メーカー・BMW社のウェブサイトが、同社がおこしたスパム行為により突然Googleのインデックスから削除されました。（現在問題の行為は解消されインデックスされております）。 同社のスパム行為は、リダイレクトを悪用したものです。一般ユーザーがウェブサイトに訪問した場合は、通常のページ（あまりテキストがないビジュアル重視のもの）を表示させていながら、検索ロボットが訪問した場合は、JavaScriptによるリダイレクトでテキストを詰め込んだページを表示するといったスパム行為でした。通常のページが検索エンジンに好まれにくかったため、検索エンジンからの評価を高めるように検索ロボット用だけのSEOページを用意したという、悪質な行為です。このように不正な方法で検索順位を操作する行為は、間違った対策といえます。 スパム行為以外にも、間違ったSEO対策があります。それは、ウェブサイトのコンテンツに合わないキーワードでSEOを実施する行為です。「検索数が多いから」という理由だけで、サイトの趣旨とかけ離れたキーワードでSEO対策を行なっても、まったく意味がありません。たとえ検索結果では上位を表示したとしても、販売促進や反響増加といったウェブサイト運営の本来の目的にはつながらないでしょう。なぜなら、検索エンジンを積極的に活用するユーザーは目的意識が非常に強いため、ウェブサイト上に目的とする情報や商品が掲載されていなかった場合はすぐ検索結果に戻ってしまいます。もっとも、狙ったキーワードによる検索結果で上位に表示されているのに、販売実績や反響が一向に向上しないウェブサイトは、キーワードの選定自体を誤っているのかもしれません。 スパム行為はもちろん、間違ったSEO対策は、いくら実施しても意味がありません。SEOは上位表示そのものが目的ではなく、上位表示されることによりアクセス数を増やし、ウェブサイト運営の目的を達成させることなのです。 次回は、現在の検索エンジン事情をお話します。（大沼敏行） （フジサンケイビジネスアイ　2008年1月28日掲載） （ベンチャーファクトリーニュース　2008年3・4月号掲載） 経営者向けビジネス情報新聞「ベンチャーファクトリーニュース」の公式サイトを見る。 ⇒この記事の続きや会社概要を読みたい場合は、こちらから。