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株式会社Jストリーム

プレスリリース

  

ベンチャー企業の新製品・新サービスのプレスリリース

 

株式会社Jストリームは、提供するビデオパフォーマンスモニタリングツール「MUX」が、株式会社朝日新聞社と朝日放送テレビ株式会社がスポーツメディア「SPORTS BULL(スポーツブル)」内で展開する「バーチャル高校野球」で採用されたことをお知らせいたします。


報道関係者各位
2022年4月5日
株式会社Jストリーム

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ビデオパフォーマンスモニタリングツール「MUX」が、
朝日新聞社、朝日放送テレビが展開する 「バーチャル高校野球」で採用
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株式会社Jストリーム(マザーズ:4308 代表取締役社長:石松 俊雄、以下Jストリーム)は提供するビデオパフォーマンスモニタリングツール「MUX」が、株式会社朝日新聞社(代表取締役社長:中村 史郎)と朝日放送テレビ株式会社(代表取締役社長:山本 晋也)がスポーツメディア「SPORTS BULL(スポーツブル)」内で展開する「バーチャル高校野球」( https://vk.sportsbull.jp/koshien/ )で採用されたことをお知らせいたします。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxNzA5NiMyOTM3MzcjMTcwOTZfcE9GZURoUHhFWi5wbmc.png ]
■ビデオモニタリングツール「MUX」の利用で実現する内容
高校野球を動画やニュースでいつでもどこでも楽しめるサービスとして、2015年に朝日新聞社と旧朝日放送株式会社(現朝日放送グループホールディングス)が共同で開始したバーチャル高校野球は、全国高校野球選手権大会をはじめ、国民体育大会の特別競技である高校野球競技(硬式)や明治神宮野球大会、全国高校女子硬式野球選手権大会などのライブ中継を中心にコンテンツを拡大しています。

今回ビデオモニタリングツール「MUX」を利用することで、バーチャル高校野球で配信している動画の視聴状況をユーザー単位で把握することができるようになります。これによりユーザー単位で視聴不具合の調査が可能となり、問題の早期解決とサービスクオリティの向上が実現できます。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxNzA5NiMyOTM3MzcjMTcwOTZfTGx4YlVoeldSZC5wbmc.png ]
「MUX」の導入にあたっては
・ プレイヤーの組み込みがスムーズなこと
・ 国内のサポートが充実していること
の2点を特に評価いただき採用に至りました。

Jストリームでは今後もこれまで動画配信ビジネスで培った自社の強みを活かし、放送業界のニーズに合ったサービス提供を行ってまいります。

■ビデオパフォーマンスモニタリングツール「MUX」について
Video QoS(Quality of Service)である「MUX」は、配信している動画の視聴パフォーマンスを把握できるモニタリングツールです。集めたデータを各種スコア・メトリックの値で表示し、ユーザーごとにどの動画をどのような品質で視聴しているのか把握することができます。
・MUXサービス詳細
 www.stream.co.jp/service/mux/


■株式会社Jストリームについて
Jストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有・運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク(CDN)を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、あらゆる企業活動における動画の活用を支援しています。
社名(商号) : 株式会社Jストリーム (英文: J-Stream Inc.)
証券コード : 4308(東証マザーズ)
代表者 : 代表取締役社長 石松 俊雄(いしまつ としお)
事業内容  :
(1)ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業
(2)ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業
(3)デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業
(4)ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業
(5)広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業
(6)1から5に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等
URL  : https://www.stream.co.jp/

■株式会社朝日新聞社について
社名(商号): 株式会社朝日新聞社(英文:The Asahi Shimbun Company)
創立    : 1879年1月25日
資本金   : 6億5,000万円
代表者   : 代表取締役社長 中村 史郎(なかむら しろう)
所在地   : 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2
事業内容  : 新聞・デジタルメディアによるコンテンツ事業、展覧会などのイベント事業、不動産事業
URL    : www.asahi.com/

■朝日放送テレビ株式会社について
社名(商号) : 朝日放送テレビ株式会社(英文:Asahi Television Broadcasting Corporation)
創立     : 2017年4月5日
資本金    : 1億円
代表者    : 代表取締役社長 山本 晋也(やまもと しんや)
所在地    : 〒553-850 大阪府大阪市福島区福島1丁目1番30号
事業内容   : 放送法による基幹放送事業および一般放送事業 他
URL     : www.asahi.co.jp/


提供元:valuepressプレスリリース詳細へ



株式会社Jストリームのプレスリリース一覧
  • 安全/簡単/すぐにマストバイキャンペーンを実施可能 「動画配信型マストバイキャンペーン」ソリューション提供開始(2022月08年02日)
  • 「社内限定『動画コンテンツ』の視聴不具合調査」を実施 〜 約8割が「年に複数回」視聴不具合を経験、うち約1割は「毎回」視聴不具合発生 〜(2022月07年27日)
  • 「業務の中で視聴する動画コンテンツの有用性調査」を実施 〜 「わかりやすい」などの理由で7割以上が動画コンテンツに有用性を感じていると回答 〜(2022月07年21日)
  • 弊社社員の 「JANOG50 ミーティング」 プログラム登壇のお知らせ(2022月07年11日)
  • 「アクセスしたWebサイトが閲覧不能だった際の印象調査」を実施 〜閲覧不能だったWebサイトに約4割が「悪印象」を持ち、約2割が「再度アクセスしない」と回答〜(2022月07年07日)
  • Jストリーム、テレワーク時代の新たな社内交流の場となる研修制度を開始 〜対話中心の学びを通じて、より強い組織を作るための「研修型交流」プログラム〜(2022月06年17日)
  • Jストリーム、「ロケーションフリーワーク制度」を導入、運用を開始 〜 日本中のどこからでも勤務ができ、社員がよりポテンシャルを発揮できる環境づくりを推進 〜(2022月05年16日)
  • Jストリーム、「マルチCDNサービス」を提供開始 〜最適なパフォーマンスを提供するCDNを自動選択し、快適な配信環境を提供〜(2022月05年10日)
  • ライブ配信時の「“配信トラブル”の発生頻度とマイナス影響調査」を実施 〜 視聴者の50%以上が配信トラブルにより運営側の信用・評価が下がると回答 〜(2022月04年26日)
  • クロスコ株式会社、メタバース上に自社オフィスを構築できる「METAGO」の提供を開始 〜 バーチャルオフィスでお客様との接遇が可能 〜(2022月04年25日)
  • ビデオパフォーマンスモニタリングツール「MUX」が、朝日新聞社、朝日放送テレビが展開する 「バーチャル高校野球」で採用(2022月04年05日)
  • 動画配信プラットフォームJ-Stream Equipmedia、ユーザー認証型ポータル機能で「ユーザー別分析」「コンテンツ別分析」が可能な視聴解析機能を提供開始(2022月04年01日)
  • Jストリーム、「BSよしもと」開局に際し、放送同時配信/見逃し配信実施に向けたインフラ提供から動画広告運用まで運営を幅広くサポート(2022月03年22日)
  • 動画配信プラットフォームJ-Stream Equipmediaの累計導入アカウント数3,000件を達成(2022月02年24日)
  • Jストリーム、ネット動画の配信におけるリアルタイム映像コンテンツ挿入・切替技術にかかる国内特許を取得(2022月02年18日)
  • 教育・研修、情報共有用途での動画視聴時の「“倍速再生”利用状況調査」を実施 〜約8割が倍速再生で動画視聴経験ありと回答〜(2022月01年27日)
  • J-Stream EquipmediaがCRMプラットフォーム「クライゼル」と連携(2022月01年26日)
  • 動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」ライブ配信機能を拡張(2022月01年25日)
  • Jストリーム、TBSチケットが販売するイベント動画配信で4K&ロスレス5.1チャンネルサラウンド配信を実施(2022月01年20日)
  • Jストリームとコインチェック「Sharely」が出席型・バーチャルオンリー型株主総会ソリューションで連携(2021月12年23日)
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