可能な限り「科学的根拠」に基づいて相手と関わり支援する、エビデンスベースドプラクティス。医療分野から始まり心理学、福祉、教育、マネジメント、コーチング、カウンセリング、スポーツといった分野で推奨・実践されています。心理学におけるエビデンスベースドプラクティスを正しく理解できるよう、ブログ記事を掲載しました。

コミュニケーションスクール「一般財団法人日本コミュニケーショントレーナー協会」（所在地：東京都千代田区、代表理事：椎名 規夫）は、2024年5月27日（月）に公式ウェブサイトを更新し、心理学におけるエビデンスベースドプラクティスについて解説したブログ記事を公開しました。エビデンスベースドプラクティスの起源やエビデンスの質の階層、エビデンスが無視されることがある日本の心理学実践の現状について、理解を深められます。

▼　「【解説】心理学におけるエビデンスベースドプラクティスとは？」（日本コミュニケーショントレーナー協会公式ウェブサイト）：https://www.communication.or.jp/comprehensive/correct-psychology/18245/


■日本の現状も指摘しながら、心理学におけるエビデンスベースドプラクティスを解説
エビデンスベースドプラクティス（EBP）は、可能な限り「科学的根拠」に基づいて相手と関わり、支援することを目的とした取り組みです。働く者のメンタル不調やその低年齢化が大きな社会問題となる中、コミュニケーションにおいても、エビデンスに基づいたアプローチが必要とされています。

科学的根拠に基づく支援は医療分野から始まり、今では心理学、福祉、教育、マネジメント、コーチング、カウンセリング、スポーツなど、分野の垣根を越えて推奨されています。この実践においては、個々のエビデンスを学び、その質を判断するという専門的な知識が必要。これらの知識を支援提供者が持ち合わせていることを保証するためには、資格制度が有効と考えられます。しかし日本では、コーチングやマネジメントにおける関わり方、心理カウンセリングや心理療法に対する法的な資格制度が完全に確立されていません。そのため、資格を持たない人々もコーチング、カウンセリングや心理療法活動を行えてしまう状況です。

無資格者による心理学の実践は、サービスの質や安全性が担保されない、他の専門家との連携が困難になるなどの、さまざまな問題を引き起こす恐れがあります。現在ではそれらの問題への対処として、コーチ、心理カウンセラーや心理療法士の資格制度を整備し、その活動を規制する動きがあります。また、臨床心理士や公認心理師など特定の資格が導入され、専門的な知識と技能を持った専門家による支援提供の体制づくりも進んできています。

また、EBPを推進するには、資格制度の整備だけでなく、一般の人々が質の高い心理支援を見分けるための情報提供や啓発活動も重要です。このたび公開した記事では、EBPについて改めて理解を深められるよう、詳しく解説しています。

■エビデンスベースドプラクティス（EBP）を学べる講座を開催！
＜内閣総理大臣認証NPO認定『マスターコーチ ＆ マスターカウンセラー』Ｗ資格取得
エビデンスベースド心理学マスター＞

【東京校】　
2024年6月22日(土)・23日(日)　10:00〜18:00
はじめての方　　88,000円（税込、テキスト代込み）
再受講の方　　　55,000円（税込、テキスト代込み）
https://www.communication.or.jp/communication-psychology-master/


【一般財団法人日本コミュニケーショントレーナー協会について】
所在地：〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3-21 ちよだプラットフォームスクウェア1157
代表者：代表理事　椎名 規夫
設立：2006年7月
TEL：0120-780-827（代表）
URL：https://www.communication.or.jp/
事業内容：長年実績のあるコミュニケーションスクールとして、コミュニケーションスキルを通した可能性の発掘、人材育成・営業研修・企業研修ほか


【一般の方向けのお問い合わせ先】
企業名：一般財団法人コミュニケーショントレーナー協会　事務局
TEL：0120-780-827
携帯：080-7742-1015　猪瀬（いのせ）
営業時間：月〜金 10:00〜17:00
E-mail：jimukyoku@communication.or.jp


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