Indeed Japan株式会社は、3月8日（金）の「国際女性デー」を前に「女性の就労環境と将来の予想についての調査」を11カ国で実施しました。 その結果、日本で働く女性の8割以上（81.0%）が「（自国に）男女賃金格差がある」と感じていることが明らかとなりました。 …

Indeed Japan株式会社は、3月8日（金）の「国際女性デー」を前に「女性の就労環境と将来の予想についての調査」を11カ国で実施しました。

その結果、日本で働く女性の8割以上（81.0%）が「（自国に）男女賃金格差がある」と感じていることが明らかとなりました。

Indeedは、女性が就労環境で直面する不平等と活躍の機会を明らかにするため、11カ国（オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ、インド、イタリア、日本、オランダ、シンガポール、イギリス、アメリカ）の18歳以上の有職女性計14,677名を対象に調査を行いました。日本では、有職女性1,506名を対象としています。
調査によると、日本で働く女性の4割以上（44.2%）が、賃金・給与が「十分に支払われていない」と感じていることがわかりました。

特に非管理職（課長職よりも下の役職）の正社員女性（791名）で「賃金・給与が十分に支払われていない」と感じている割合が高く、半数以上（52.6%）にのぼります。

他10カ国と比較すると、給与に対して「わからない」と答えた日本人が多い点も気になります。

また、日本で働く女性の8割以上（81.0%）が「（自国に）男女賃金格差がある」と感じていることも明らかに。
日本に男女賃金格差があると感じている働く女性（1,219名）のうち約6割（58.0%）は、今後5年間で賃金格差が解消する「可能性が低い」と考えており、「可能性が高い」と考える人の約5.5倍となっています。

その一方、役職が高いほど、将来的な男女賃金格差解消への期待が高まる傾向があることもわかりました。

日本で働く女性の約4割（41.7%）が「女性よりも男性の方が簡単に昇進できる」と感じており、「今後5〜10年で女性管理職が増える」と思う割合は3割以下（27.8%）という結果に。

一方、役職が高いほど、女性管理職増加に対する期待が高まる傾向があり、「今後5〜10年間で女性管理職が増える」と思う割合は、課長職以上の役職（98名）では4割以上にのぼることもわかりました。

一日の中でも仕事をしている時間は長く、人生の重要な要素です。
今の仕事や職場に自分は満足しているのか、自分の頑張りで不満足な部分がカバーできるかを冷静に見つめ、不満が大きい、改善されないと感じるなら転職を考えるのもアリ。

まずは、冷静に客観的に、自分と仕事を見つめなおしてみませんか。

（出典元の情報／画像より一部抜粋）
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出典：プレスリリース