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ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社は、日本で8本目となる公募投資信託「ティー・ロウ・プライス 米国株式リサーチファンド 愛称：『S&P500 Pro』」を5月21日に関東財務局に届出しました。
同社は、米国メリーランド州ボルティモアを本拠に世界16ヵ国で投資…
ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社は、日本で8本目となる公募投資信託「ティー・ロウ・プライス 米国株式リサーチファンド 愛称：『S&P500 Pro』」を5月21日に関東財務局に届出しました。
同社は、米国メリーランド州ボルティモアを本拠に世界16ヵ国で投資運用サービスを展開し、アクティブ運用において業界をリードするグローバル資産運用会社の日本法人です。
「S&P500 Pro」が採用するティー・ロウ・プライスの「米国ストラクチャード・リサーチ株式戦略」は、エンハンスト・インデックス運用を行います。
インデックス運用とアクティブ運用を効果的に組み合わせることで、「S&P500」と同程度のリスク・特性*1で同指数を上回るリターンを目指します。
同戦略は1999年に米国で運用を開始し、運用資産残高は2024年12月末時点で約821億米ドル、約13兆円（1米ドル＝157.160円で換算）に達した後も拡大を続けています。日本においてもインデックスファンドの次なる選択肢として運用の「新定番」となる可能性があるでしょう。
（「S&P500」指数（配当込み、円換算ベース）との連動を目指すものではありません）
同戦略では、リスクを「S&P500」指数とほぼ同程度に抑制しながら、リターンでは、「S&P500 Pro」の信託報酬を差し引いて「S&P500」指数を年率0.86％（累積約210％）*1 上回る結果となりました。
（日本円ベース、2024年12月末現在）
25年余りの運用期間においては、2000年代初頭のインターネットバブル崩壊、2008年のリーマンショック、2020年の新型コロナウイルスの世界的感染などの危機を経験。
一方で、2010年代半ばから長期に続いたグロース株相場やマグニフィセント7に代表される一部大手テック銘柄への集中的な市場環境においても、同運用戦略はリスク対比で安定的なリターンを発揮しています。
また、本ファンドについて、ティー・ロウ・プライス・ジャパン 代表取締役社長の本田直之氏は、
「新NISAやiDeCoなどを活用した資産形成への関心が高まり、多くの投資資産がインデックスファンドに向かっている中、個人投資家の関心は、次の投資先へと移行する段階にきているのではないか。
インデックス運用とアクティブ運用の優位性を併せ持つS&P500 Proは、運用のプロが上昇相場、下落相場を問わず、いずれの局面においても市場以上、期待以上の運用成果を追求し、長期にわたって真に差別化された成果をもたらすファンドになり得ると考えている。
米国株式投資の『新定番』として、ポートフォリオの中核に据える選択肢となることを期待している」
と語りました。
（上記実績を保証するものではありません）
リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算したものであり、平均リターンからどの程度かい離するか、値動きの振れ幅の度合いを示しています(*2)。
*1 出所：ファクトセットのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。
当運用戦略は、当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットのものであり、当ファンドのものではありません。当ファンドの将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。
当ファンドの信託報酬を控除したコンポジットの日本円ベースの月次リターンを用いて計算しています。信託報酬率は当ファンドの年0.555％（税抜）に該当月の日本の消費税率を掛け合わせ、1995年5月?2014年3月は0.58275％（税込、消費税5％）、2014年4月?2019年9月は0.59940％（税込、消費税8％）、2019年10月以降は0.61050％（税込、消費税10％）を使用しています。
S&P500は税引前配当込み、日本円ベースのリターンを使用しています。上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。金融データと分析の提供はファクトセット。
Copyright 2025 FactSet. すべての権利はファクトセットに帰属します。
*2 出所：モーニングスターのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。2024年12月末時点。
「モーニングスターカテゴリー：米国株式」「インデックスファンド」に該当する日本の公募投資信託（専用ファンド除く）の信託報酬率の平均を表示しています。
上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。
投資信託に係るリスクや費用などの詳細は、出典元のプレスリリースをご確認ください
（出典元の情報／画像より一部抜粋）
（最新情報や詳細は公式サイトをご確認ください）
出典：プレスリリース
同社は、米国メリーランド州ボルティモアを本拠に世界16ヵ国で投資運用サービスを展開し、アクティブ運用において業界をリードするグローバル資産運用会社の日本法人です。
楽天証券株式会社にて取り扱い中
近年、米国においては、株式指数の値動きとの乖離を抑えながらも、超過リターンを目指す「エンハンスト・インデックス運用」に基づくファンドが成長を続けています。「S&P500 Pro」が採用するティー・ロウ・プライスの「米国ストラクチャード・リサーチ株式戦略」は、エンハンスト・インデックス運用を行います。
インデックス運用とアクティブ運用を効果的に組み合わせることで、「S&P500」と同程度のリスク・特性*1で同指数を上回るリターンを目指します。
同戦略は1999年に米国で運用を開始し、運用資産残高は2024年12月末時点で約821億米ドル、約13兆円（1米ドル＝157.160円で換算）に達した後も拡大を続けています。日本においてもインデックスファンドの次なる選択肢として運用の「新定番」となる可能性があるでしょう。
（「S&P500」指数（配当込み、円換算ベース）との連動を目指すものではありません）
同戦略では、リスクを「S&P500」指数とほぼ同程度に抑制しながら、リターンでは、「S&P500 Pro」の信託報酬を差し引いて「S&P500」指数を年率0.86％（累積約210％）*1 上回る結果となりました。
（日本円ベース、2024年12月末現在）
25年余りの運用期間においては、2000年代初頭のインターネットバブル崩壊、2008年のリーマンショック、2020年の新型コロナウイルスの世界的感染などの危機を経験。
一方で、2010年代半ばから長期に続いたグロース株相場やマグニフィセント7に代表される一部大手テック銘柄への集中的な市場環境においても、同運用戦略はリスク対比で安定的なリターンを発揮しています。
また、本ファンドについて、ティー・ロウ・プライス・ジャパン 代表取締役社長の本田直之氏は、
「新NISAやiDeCoなどを活用した資産形成への関心が高まり、多くの投資資産がインデックスファンドに向かっている中、個人投資家の関心は、次の投資先へと移行する段階にきているのではないか。
インデックス運用とアクティブ運用の優位性を併せ持つS&P500 Proは、運用のプロが上昇相場、下落相場を問わず、いずれの局面においても市場以上、期待以上の運用成果を追求し、長期にわたって真に差別化された成果をもたらすファンドになり得ると考えている。
米国株式投資の『新定番』として、ポートフォリオの中核に据える選択肢となることを期待している」
と語りました。
（上記実績を保証するものではありません）
「S&P500 Pro」のリスク・特性・注意事項
【S&P500 ProとS&P500のリスク・特性に関する比較】リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算したものであり、平均リターンからどの程度かい離するか、値動きの振れ幅の度合いを示しています(*2)。
*1 出所：ファクトセットのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。
当運用戦略は、当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットのものであり、当ファンドのものではありません。当ファンドの将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。
当ファンドの信託報酬を控除したコンポジットの日本円ベースの月次リターンを用いて計算しています。信託報酬率は当ファンドの年0.555％（税抜）に該当月の日本の消費税率を掛け合わせ、1995年5月?2014年3月は0.58275％（税込、消費税5％）、2014年4月?2019年9月は0.59940％（税込、消費税8％）、2019年10月以降は0.61050％（税込、消費税10％）を使用しています。
S&P500は税引前配当込み、日本円ベースのリターンを使用しています。上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。金融データと分析の提供はファクトセット。
Copyright 2025 FactSet. すべての権利はファクトセットに帰属します。
*2 出所：モーニングスターのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。2024年12月末時点。
「モーニングスターカテゴリー：米国株式」「インデックスファンド」に該当する日本の公募投資信託（専用ファンド除く）の信託報酬率の平均を表示しています。
上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。
投資信託に係るリスクや費用などの詳細は、出典元のプレスリリースをご確認ください
（出典元の情報／画像より一部抜粋）
（最新情報や詳細は公式サイトをご確認ください）
出典：プレスリリース
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