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パーソルイノベーション株式会社

プレスリリース

  

ベンチャー企業の新製品・新サービスのプレスリリース

 

〜企業の関心は「AIを使える人材」から「AIで成果を出せる人材」へ〜


「はたらいて、笑おう。」をビジョンに掲げるパーソルグループのパーソルイノベーション株式会社 ビルスピカンパニー(本社:東京都港区、ビルスピカンパニー代表:片岡 秀夫)が運営する、実践型のオーダーメイド研修でDX人材を育成する『ビルスピアカデミー(旧:TECH PLAY Academy)』(https://www.buildspi.jp/)は、このたび2026年6月から9月に公開したホワイトペーパーのダウンロードランキングを取りまとめました。

ランキング上位には、「生成AI研修を受けたのに、現場活用が進まない理由」、「AIで作った資料を、どう評価できる人材を育てるべきか」、「AIで改善案が増える時代に、業務改革を進める人材をどう育てるか」など、生成AIの使い方そのものではなく、AI活用を成果につなげるための組織運営や人材育成に関するコンテンツが並びました。

■ダウンロードランキングから見えた企業のAI活用課題

『ビルスピ』が2026年6月から9月に公開したホワイトペーパーのダウンロードランキングでは、下記3つの資料が上位となりました。

1位:「生成AI研修を受けたのに、現場活用が進まない理由」
2位:「AIで作った資料を、どう評価できる人材を育てるべきか」
3位:「AIで改善案が増える時代に、業務改革を進める人材をどう育てるか」

1位には「現場活用が進まない理由」がランクインしており、AI活用の定着が引き続き大きな課題であることがうかがえます。一方、2位・3位にはAI成果物の評価や業務改革の推進に関するテーマが並び、企業の関心が活用そのものから成果創出へと広がっていることが分かります。こうした結果から、企業が求める人材像も、「AIを使える人材」から、「AIの成果物を評価し、業務改善や変革につなげられる人材」へと変化しつつあることがうかがえます。

近年、多くの企業で生成AIの導入や研修の実施が進んでいます。しかし、「研修を実施したものの現場で活用されない」「AIの成果物を適切に評価できない」「AIによって生まれた改善案を実行に移せない」といった、新たな課題も顕在化しています。

こうした状況を踏まえ、『ビルスピ』では、AI活用スキルに加え、AIの成果物を見極めるレビュー力や、成果を業務へ定着させる推進力を備えた人材の育成が今後ますます重要になると考えています。また、AIを使える人材を増やすことだけを目的とするのではなく、AIを活用しながら自ら課題を発見し、業務や組織を継続的に改善できる組織づくりを支援してまいります。

■ダウンロードランキング上位のホワイトペーパー

『ビルスピ』では、生成AIの活用促進やAI時代に求められる人材育成をテーマに、実践的な知見をまとめたホワイトペーパーを公開しています。今回のランキングで上位となった資料は、以下よりダウンロードいただけます。

<今回のランキングで上位となったホワイトペーパーはこちら>
1位:「生成AI研修を受けたのに、現場活用が進まない理由」(2026/7/17 公開)
https://www.buildspi.jp/resources/document_20260717

2位:「AIで作った資料を、どう評価できる人材を育てるべきか」(2026/7/8 公開)
https://www.buildspi.jp/resources/document_20260708

3位:「AIで改善案が増える時代に、業務改革を進める人材をどう育てるか」(2026/9/3 公開)
https://www.buildspi.jp/resources/document_20260903

■その他のホワイトペーパー

『ビルスピ』では、上記の他にもAI活用やDX推進に関するホワイトペーパーを公開しています。
(一例)
・「AI人材育成は、なぜ"使える人"を増やすだけでは成果につながらないのか」
・「AI時代に、意思決定を進めるデータ人材をどう育てるか」
・「AIで企画書を作れる時代に、事業を前に進める人材をどう育てるか」
・「部下のAI活用を成果につなげる管理職をどう育てるか」

▼ホワイトペーパー一覧はこちら
https://www.buildspi.jp/resources/category/useful/all

■『ビルスピ』について

 < https://www.buildspi.jp/ >
『ビルスピ(旧:TECH PLAY Academy)』は、「変革は、外注できない。」をスローガンに、企業のDX人材育成を支援するサービスです。ツールや知識の習得で終わることなく、現場活用と定着にこだわり、これまでに大手企業100社以上で研修を実施し、満足度95%超、リピート率90%超を実現。
生成AI、データサイエンス、事業開発、エンジニアなど各分野の専門家が設計した「オーダーメイド型」研修で、業務課題に直結する"成果を生み出す人材"を育成しています。

■パーソルイノベーション株式会社について

< https://persol-innovation.co.jp/ >
パーソルイノベーション株式会社は、パーソルグループの次世代の柱となる事業創造を目的に、2019年4月に事業を開始しました。世の中で見過ごされてきた“誰かが解くべき”はたらく領域の課題に向き合っています。まずは、フロントラインワーカー向けの転職/採用支援に取り組むべく若年層・未経験者向け転職支援サービス『ピタテン』やドライバーに特化した転職エージェントに注力します。また、約10万件※の求人情報を人材紹介会社に開放する求人データベース事業『HITO-Linkエージェント』など業界のパラダイムシフトとなるようなサービスも展開していきます。今後も新たな価値創出を通じて、はたらくの常識をアップデートし続けてまいります。
※当社調べ。2026年7月末時点の『HITO-Linkエージェント』データベース掲載求人を対象に、複数媒体の重複求人を除いて集計した求人数。



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パーソルイノベーション株式会社のプレスリリース一覧
  • AI研修をやっても現場で使われない。企業がいま直面する“活用の壁”とは?「ビルスピ」ホワイトペーパーダウンロードランキングから見えた、AI人材育成の新課題(2026月10年06日)
  • パーソル総合研究所・Udemy Businessが 無料オンラインカンファレンス「AI時代の経営と人事」を開催(2026月09年30日)
  • ビルスピアカデミーがホワイトペーパーを公開 AIが資料を作る時代、足りないのは“見抜く人材“(2026月09年29日)
  • AI時代のフロントラインワーカーの未来を切り拓く研究を募集する「2026-2027しのはら財団研究助成」同領域の研究を牽引するHRサイエンス研究所が監修(2026月09年16日)
  • 経産省も課題視する"AI投資のROI"を3分で可視化『ビルスピ』、AI人材育成の投資効果を試算する『AI研修 ROIシミュレーター』を提供開始(2026月09年09日)
  • ビルスピカンパニー代表・片岡秀夫が『PERSOL AI CONFERENCE 2026』に登壇(2026月09年03日)
  • 『ビルスピ』講師・後藤洋平氏が新刊『プロジェクトフレームワーク図鑑』を出版(2026月09年02日)
  • 『PORTERS』と『HITO-Linkエージェント』が連携、人材紹介会社のマッチング業務高度化と業務効率化を支援(2026月08年25日)
  • 人材紹介会社向け求人データベース『HITO-Linkエージェント』、ユニーク求人掲載数10万件を突破※1(2026月08年18日)
  • 【2026年8月25日(火)17:10開催】人材業界向け大型イベント「PORTERS DAY 2026」にパーソルイノベーション株式会社 代表 大浦征也が登壇(2026月08年12日)
  • ビルスピアカデミー(旧:TECH PLAY Academy)、「変革は外注できない」を掲げ、リブランディング(2026月08年06日)
  • 副業マッチングサービス『lotsful』、副業に関する定点調査(2026春)を実施(2026月06年24日)
  • 副業人材マッチングサービス『lotsful』、滋賀県長浜市のDX支援パートナーに3年連続採択(2026月06年23日)
  • 『lotsful』が日本郵政グループの「戦略的副業」を5年連続支援〜累計80件超の公募実績、特設サイトで2026年度第1回募集を開始〜(2026月06年19日)
  • 【2026年6月23日(火)13:00〜14:00開催】パーソルグループ2社による採用業務の課題解決に向けたオンラインセミナーを開催(2026月06年12日)
  • 『みーつけあエージェント』とPERSOL Global Workforceが無料オンラインセミナーを開催(2026月06年10日)
  • 「数字で語るHR戦略会議2026」に HRサイエンス研究所所長 大羽成征がゲスト登壇(2026月06年05日)
  • エンジニア・DX人材育成サービス『ビルスピアカデミー(旧:TECH PLAY Academy)』、生成AI時代に対応しサービスをリニューアル(2026月06年03日)
  • 『みーつけあエージェント』が医療・福祉領域を新たに転職支援 提供領域を拡張し再始動(2026月06年02日)
  • 大田区・lotsful共同プロジェクト第6弾 昨年度の成果を土台に、地域商店街の次世代継承に向けた伴走支援を開始(2026月06年01日)
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